商圏内売上最大化が利益率を上げるカギ！認知向上に投資せよ！

今回は「商圏内売上最大化が利益率を上げるカギ！認知向上に投資せよ！」というテーマでお伝えしたいと思います。

こちらは商圏内シェアと営業利益率は相関関係にあるということを説明している図です。商圏内シェアが7％を超えると営業利益率も10%前後に、商圏内シェアが5％程度になると営業利益率も5％～7％くらいになるということを表しています。これはFAST-Reform研究会という水廻りリフォーム専門店に取り組まれている約100社様のデータを集計・整理した結果です。
　シェアが上がることで、仕入掛け率が落ちる、反響率・契約率・粗利率が上がるというが連動して起きてきます。それにより経営が効率化され生産性が上がり、結果として利益率が上がっているというのが100社様のデータから見えてきました。

こちらは商圏内シェアと営業利益率は相関関係にあるということを説明している図です。商圏内シェアが7％を超えると営業利益率も10%前後に、商圏内シェアが5％程度になると営業利益率も5％～7％くらいになるということを表しています。これはFAST-Reform研究会という水廻りリフォーム専門店に取り組まれている約100社様のデータを集計・整理した結果です。
　シェアが上がることで、仕入掛け率が落ちる、反響率・契約率・粗利率が上がるというが連動して起きてきます。それにより経営が効率化され生産性が上がり、結果として利益率が上がっているというのが100社様のデータから見えてきました。

　これらのことから考えると、利益率を上げるにはシェアを上げる必要があると言えます。そのシェアと連動しているのが認知度という指標です。ですので、利益率を上げるには認知度を上げる必要がある、つまり利益率を上げるには認知向上へ投資する必要があると考えることができます。
　利益率を上げるために認知向上へ投資するというのは、遠回りのように感じるかもしれません。たしかに認知向上へ投資しても3ヶ月や半年で利益率が上がってくるという実感はないかと思います。しかし、1年、2年と長期で見ていくと認知度が上がることで反響率が良くなる、反響数が増える、契約率が上がるということは確実に起きてきます。ですので、短期・即効的な取り組みというよりも長期・遅効として取り組んでいただければと思います。

長期的な取り組みはもどかしいかもしれません。しかし確実に企業の地力を付けてくれ、不況時にも強い会社づくりにつながります。ぜひ意識的に年間計画に認知向上への投資を盛り込み、長期的に継続して取り組んでいただければと存じます。

最後に認知向上の取り組みの例をいくつか上げていただきます。
・継続的に店舗が掲載されたチラシを折込続ける
・全戸配布のポスティング
・地域誌への広告掲載
・ラッピングバス
・ショールーム
・商圏内にドミナント出店（複合業態の展開）
・野立て看板
・電柱看板
・テレビCM
・YouTube広告
・WEB広告
・SNS

いかがだったでしょうか。

今後の事業展開の参考に少しでもなると幸いです。
最後まで読んで頂きありがとうございました。

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